ここで連日ニュースになるのが、「基本再生算数」です。今回の記事では、この基本再生算数が示す数字についてい詳しく説明していきます。

今回の記事は

これから、コロナwithの世界の中を生きていく中で、基本再生産数推移はとても重要になります。

基本再生産数「R_０」とは

基本再生算数R_０とは、

ということです。
一人の感染者が感染性期間に平均して生じさせる二次感染者の数が基本再生産数「R_０＝１」ということになります。

つまり、基本再生産数が「R_０＝１」のときは、感染者数が増えも減りもしないということになります。

とあります。実際に基本再生産数が「０．７」や「０．５」だったとき、未来がどうなるかについて説明します。

スポンサーリンク

基本再生産数と、未来の感染者の予測

個々で、一つの仮説を立てた上での、予測を示します。

令和2年5月2日の感染者数は8,683名（厚生労働省発表）新型コロナウイルス感染症の現在の状況について（令和２年5月2日版）の中で、退院された方を除いた、現在の感染者数の数字です。

この8,683名が、健康な方に新型コロナウイルスを感染させる可能性があるとした場合。そしてそのときの、基本再生産数によって、未来の感染者の人数がどう変わるのかをシミュレーションします。

基本再生産数「２．０」の日本の未来

基本再生産数が「２」で推移した場合、半年後の感染者数は５５万人を超し、今の日本の状況を考えた場合、東京都だけでも５万人の感染者がいることになり、医療の許容範囲を遙かに超えて、医療崩壊が起きていると思われます。

毎月、２倍に増えていくというのは、恐怖以外の何者でもありません。

一年後の今、人口の１割以上の人が、感染している状態ということになります。

もちろん、このシミュレーションは患者数だけを元に計算しているので、そこに至るまでに、集団免疫を獲得しているという可能性は、とても大きいと思います。

中国、特に武漢は、大きな感染爆発が起こったことで集団免疫ができているという報道もあります。ウイルスを押さえこむやり方は、今の日本のやり方がベストなのかどうかは、未来の歴史家が検証するしかないのでしょう。

基本再生産数「１．１」の日本の未来

基本再生産数が「１．１」という未来は、がんばって、感染者数を抑えているという、そういった未来だと思います。

この未来は、じわじわと１割ずつ感染者数が増えていき、令和２年の年末には現在の２倍の感染者がいることになります。

この未来は、頑張っているのにしんどい状況は変わらない。そんな未来が待っているといっていいと思います。

基本再生産数「１．０」の日本の未来

基本再生産数が「１．０」と言うことは、現在の感染者数が減らないという状況です。

退院される方と、新しく発症される方が同じ数ということです。今と同じ状況が続くと言うことになります。

この状況が続く場合、医療現場で新型コロナウイルスに対しての対応が徐々に拡大していくことで、同じ感染者数が続く場合、社会としては新型コロナウイルスに関して、対応がなんとかできているように感じている、そんな状態かもしれません。

この場合、医療体制に対して、今よりも予算と人ということで、今よりも充実した政治的施策が施されていると言うことが、最低条件となります。

基本再生産数「０．７」の日本の未来

令和２年４月１０日の日本全国の基本再生産数が「０．７」という報道がありました。この状態が、続いたという仮定でのシミュレーションでは、

令和２年９月には４分の１の２，０８５名、１年後には２００人を切るとのデータになります。

もし、基本再生産数「０．７」が実現しながら、今までと同じ経済活動ができるならば、今の医療体制を頑張って維持しながら、経済を復活させることができる。

そんな、可能性を秘めた数字だと思います。

その「０．７」をすでに４月７日には実現しているという報道がされていることは、日本にとってとても明るい未来だと考えることができます。

基本再生産数「０．５」の日本の未来

令和２年４月１０日の東京都内の基本再生産数が「０．５」という報道がありました。この状態が、続いたという仮定でのシミュレーションでは、

令和２年９月には、現在の感染者数の６％５４３名になります。

１年後の令和３年４月２日には４名にまで、減っていることになります。

もし、報道された数字が正しいとするならば、東京都内の感染者数は、今後減り続けるということになります。

スポンサーリンク

今後の経済活動は、基本再生産数推移で決まる

今、令和２年４月５月は、緊急事態宣言がでて、経済活動ができない状態の事業者は本当に多いと思います。

私自身も、この４月５月は仕事になりません。

しかし、基本再生産数推移が報道の通りであるのならば、今後の感染者を予測することは、実は中学生の統計の知識で十分予想が可能です。

今後の基本再生産数推移を十分検討しながら、現在の社会不安をキチンと数量化できれば、今、働くことができていない事業者、経営者にとって光が見えてくると思います。

まとめ

日経新聞でこんな記事がでました。
「ホテル・自宅療養も入院扱い　新型コロナで大手生保」

どこの保険会社の入院保険に入っていても、今回のコロナウィルス感染による入院に関しては給付の対象になります。このことに関しては心配していただくなくても大丈夫です。いわゆる一般的な肺炎で入院したケースと同じ対応になります。

問題は、医療機関つまり病院のベッド以外で療養した場合、給付の対象になるのかという問題について解説していきます。

スポンサーリンク

いち早く対応を発表した第一生命とネオファースト生命

今後、医療崩壊を起こさせないために、コロナウィルスの軽症者にはホテルや自宅で療養してもらうように医療体制を変更しようとしています。

しかし入院保険契約上では、このホテルや自宅療養については、給付の対象にならないと思われていました。

病院以外の療養でも給付対象という英断

第一生命とグループ傘下であるネオファースト生命は3月17日にホームページ上で医療機関以外での療養についても支払い対象であることを明らかにしました。

「新型コロナウイルス感染症」に関連したご案内等について（第一生命HPより）

お客様が有利な解釈を真っ先にされて、表明された第一生命さんには敬意を表します。

生命保険会社の入院保険における入院の定義を調べてみました。

日経新聞の報道は、ちょっと勇み足か

改めて、日経新聞の記事へのリンクを張ります。
「ホテル・自宅療養も入院扱い　新型コロナで大手生保」

日経の記事では自宅療養も対象

ここの記事の内容を要約すると

第一生命の発表では、自宅療養は対象外か

しかし、第一生命の公式発表では、

報道後の各社対応に期待

まとめ

新型コロナウィルス感染症によるパンデミックは、とうとう緊急事態宣言を出すまでになりました。
医療機関は、重症患者をキチンと治療できるキャパシティを超えようとしています。

軽症者、中等症者の患者さんをどう治療管理していくかが、これからの大きな課題となってきました。

大手ホテルチェーンが、軽症者・中等症者を受け入れるという報道が出ています。今回の保険会社の対応もそうですが、社会を支えてきた多くの企業が、自分たちのできることをして、今回の危機を乗り越えようとしています。

個人には今後、外出の自粛を今まで以上に厳しく要請されるでしょう。

すべての日本人にとって、初めての経験です。正解が何かわからない中、決断の日々が続きます。

みんなで協力して、一日でも早い収束のため頑張っていきましょう。

便利になるのは良いのですが、どんな問題などがあるのでしょうか？

そもそもマイナンバーカードとは

「マイナンバー」と「マイナンバーカード」を分けて話をしないといけません。

「マイナンバー」は既に国民に付与されていますので、皆さんも持っているはずです。今回話題にしているのは「マイナンバーカード」になります。
マイナンバーカードは申請することで、プラスチックの運転免許証のような写真付きのカードが発行されます。

平成２７年２０１５年の年末に、個人番号は付与され、各家庭にも通知カード（紙の簡易版）が郵送されてきたと思います。既に４年前のことになりますので、覚えていない人や失くしてしまった人も多いかもしれません。

その時の案内にも書いてあるマイナンバーの目的を整理したいと思います。

スポンサーリンク

行政の効率化

行政機関や地方公共団体などで、様々な情報の照合、転記、入力などに要している時間や労力が大幅に削減されます。
複数の業務の間での連携が進み、作業の重複などの無駄が削減されます。

国民の利便性の向上

添付書類の削減など、行政手続きが簡素化され、国民の負担が軽減されます。
行政機関が持っている自分の情報を確認したり、行政機関からの様々なサービスのお知らせを受け取ったりできます。

公平・公正な社会の実現

所得や他の行政サービスの受給状態を把握しやすくなるため、負担を不当に免れることや給付を不正に受けることを防止するとともに、本当に困った方にきめ細やかな支援を行うことができます。

マイナンバーカードの普及の遅れ

２０１９年１１月現在において、マイナンバーの交付枚数は２０００万枚に達していません。普及率は１５％程度です。

そもそも、マイナンバーを推し進める上で、ここまで普及が遅れているのは、マイナンバーに反対する人たちが多くいたためです。国会ではマイナンバーの是非が政治の対立点として、度々取り上げられる事がありました。

国家が国民を番号で管理することへの批判が主な理由です。
また、番号ですべてが紐付けられてしまうため、金融資産、病歴、職歴、家族などなど、一つの番号ですべてが分かってしまいます。国家がこんな番号を管理して良いのかどうかという議論です。

政府は、マイナンバーカードを付与しておきながら、金融機関との連携、医療機関との連携に関しては及び腰で、批判が出なくなるまで、じっとだまっている戦略だったように思います。

その結果、５年経とうとしているのに全く普及していないのです。

介護・健康保険証は、マイナンバーカードで代用

当初、健康保険証とマイナンバーカードの紐付けは、政府としても消極的でした。

しかし、国民医療費が年間４３兆円を超え、今後も増えていくという流れの中で、より効率的な医療、そして重複などの無駄を省くためにも、マイナンバーの紐付けは、必要な政策でした。

医療の健康保険証は２０２１年３月からマイナンバーカードで代用

健康保険証は、来年の３月からマイナンバーカードで代用できるようになります。

このことで、病歴の把握、薬の処方の重複や、医療費の把握など医療の効率化が進むものと思われます。

来年の健康保険証に関しては、代用ができるということで、健康保険証をつかいつづけることもできるということです。この政策だけでは、爆発的なマイナンバーカードの普及にはつながらない可能性も考えられます。

介護保険の保険証は２０２３年からマイナンバーカードと一本化

６５歳以上の人だけで３５００万います。介護保険証をマイナンバーと一本化することで、マイナンバーカードの普及は、必然的に進むものと思われます。

介護保険とマイナンバーカードの一本化は、介護保険の効率化というよりも、普及のためという側面もあるようです。

今年２０年９月から始まる「マイナポイント」って？５０００円得？

２０２０年９月から２０２１年３月までは期間限定で、マイナンバーカード保有者に「マイナポイント」を付与するサービスが始まります。

キャッシュレス決済サービスを一つ選び、２万円分を前払いすれば、１ポイント＝１円として使える５０００ポイントが貰える仕組みです。

手を変え品を変え、マイナンバーカードの普及をすすめる

介護保険の保険証をマイナンバーカードと一体化することが、マイナンバーカードを普及する決定打になるかどうかは、別としても、マイナンバーカードが普及することで効率化が進み、便利になることは多くなると思います。

今でも、住民票、印鑑証明、確定申告など、マイナンバーカードを持つことで役所に行かなくても済むことが多くなってきました。
将来的には、市役所の窓口に行く必要がほとんど無くなると思います。銀行窓口と同じですね。

どんどん便利になる中で、ナンバーが情報流出してしまうというニュースも時々目にします。

便利で、公正な世の中のためにも必要なこととは、いえ、デメリットがあることも十分理解して、マイナンバーを活用するサービスを展開する企業、行政には細心の注意をお願いしたいですね。

スポンサーリンク




スポンサーリンク

スポンサーリンク

実際に糖尿病になれば、食事制限、運動療法、薬物治療、インスリンの注射。
なかなか治らないし、合併症も怖い。

そんな悪いイメージをお持ちの方も多いと思います。
確かに、糖尿病をキチンと理解せず放置すれば、とても命に関わる怖い病気であることは事実です。

しかし、最近の事情は変わってきました。詳しく解説します。

「糖尿病」＝「医療保険に入れない」!?

これが、いままでの常識でした。

しかし、医療の進歩と糖尿病の患者さんたちの治療実績にともなって、必ずしも医療保険に入れないという状況は変わってきました。

具体的に加入が可能なのは２つのタイプです。

緩和型医療保険とは「持病があっても入りやすい医療保険」

「持病があっても入りやすい医療保険」というＣＭでおなじみの医療保険です。
糖尿病の方でも入ることが可能であるケースが多いタイプになります。

緩和型医療保険は、健康告知項目を２つから５つ程度にしぼって、持病があっても入りやすくした保険です。
そして持病をもつ方々が加入しているので、保険料が一般の医療保険より割高になっています。

一方、いままでの一般型の医療保険は、健康状態が良好な方を選ぶため、持病がある方は入ることができず、既に加入している人たちとのバランスをとって、適正な保険料を決定しています。

スポンサーリンク

一般型の医療保険のなかで、糖尿病の査定がゆるくなったものも

前項でも書いたように、一般型の医療保険では糖尿病の方は、非常に入りにくい状況が続いていました。

しかし最近、新たに医療保険の分野に挑戦してきた会社の商品などは、糖尿病であっても入りやすくなっています。

例えば、治療中でも

などのケースは、入ることができる医療保険があります。（まだまだ少数派です。）
具体的には、告知内容によって、保険会社が決めますので必ずしも加入できるとは限りません。

残念ながら、入ることができるかどうかの情報は、非公開であるため、実際に入ることができるかどうかは申込みを行って、結果を見てみるしかありません。

一般型の医療保険加入を検討されている方へ

ここでは、具体的な保険会社名や商品名をお伝えすることはできません。
なぜなら引受基準は非公開であるからです。

もし、糖尿病治療中で一般型の医療保険に加入を検討されている方は、複数の保険会社を取り扱う、経験豊富な営業マンに相談するのが良いと思います。

あきらめずに、相談してみましょう！

スポンサーリンク

医療保険を選ぶ際に「入院一時金」というワードが増えてきました。
特に、よく聞くようになったのは、最近の２から３年ぐらいです。

以前から医療保険に加入されている方は、あまり聞いたことがない単語かもしれません。

「入院一時金」がもてはやされるようになったのは、医療保険は非常に競争率が高い分野だからです。
商品開発も日進月歩、今まで無かった新しい機能を増やそうと、保険会社が必死に商品開発をした結果です。

いままでの医療保険と比べた違いや、今後の入院医療の変化についても触れます。

「入院一時金」は必要なのか？

入院一時金は、一日でも入院したら、５万円、１０万円といったまとまった給付金を受け取ることができるという医療保険です。

いままでの医療保険では、一泊二日の入院で、１万円程度しか給付がないこともありましたが、この入院一時金があれば、まとまった額の給付金が支払われます。

最近の医療の現場では入院日数がどんどん短くなっています。以前の入院保険と医療の現場のギャップが生まれるようになりました。

まとまった給付金をもらうことで、入院の準備に必要な資金に充当でき、患者さんや家族にとっては、とっても喜ばれる給付金になっています。

そして、短い入院だったとしても「医療保険に入ってて助かった」という話が医療保険のイメージアップにつながるという側面もあります。
保険会社から見れば、新しい特徴のある商品を開発することで販売促進に利用しているという側面も否めません。

入院一時金のついた医療保険の種類

最近はやりの「入院一時金」つきの保険ですが、種類が2つあります。

1. 従来の入院一日〇〇〇〇円の医療保険にプラスされているもの
2. 入院一時金のみで入ることができるもの

②のタイプは最近、商品開発されてきたもので、現代の医療制度にあって来ていると言えます。シンプルに設計できるため、保険料が割安に抑えられることもあります。

長期入院や、手術を伴う入院のときは、従来の医療保険が威力を発揮しますが、入院一時金タイプは一ヶ月に一度の支払いタイプになっているため、月をまたいでも支払いされます。

スポンサーリンク

入院一時金のついた医療保険の選び方

将来、どんな病気になって、どんな治療をするかわからない。
だから今、考えられる最良な医療保険を選ぶということが大事になってきます。

今後の、医療制度がどう変わるのか？

未来のことはわかりません。

将来どんな最新治療ができたとしても、役に立つ医療保険である必要があります。

入院日数が減っていく中で、どんな大きな治療をしてもキチンと支払ってくれる医療保険を選択したいという、切実な思いに、医療保険は対応しなくてはなりません。

もし、その期待を裏切ることが少ない医療保険を選ぶとするなら、入院一時金がついた医療保険を選ぶのが、今の時点では良いかもしれません。

がんの治療だったとしても、これからも入院日数は減っていきます。
それは手術の簡素化、抗がん剤の副作用が少なくなっていくからです。

医療保険もできるだけ未来に合わせたものにしていきたいです。

自分にあった医療保険を選ぶ

自分にあった医療保険を選ぶには、今の自分の年齢や健康状態。そして、自分の親や、祖父母がどんな治療をしてどんな医療を受けているかなどを冷静に分析する必要があると思います。

そしてあなたが、実際に入院手術するときには、今とは違う医療技術、医療制度で治療を受けることになります。

今後の医療の展望を考えたとき、考えることは次の二つ

まとめ

入院一時金を新たにつける場合、それにかかる費用がいくらになるのかを確認してください。そして、未来の自分が使う医療保険であることをキチンと理解することが大事だと思います。

この視点でもう一度自分の医療保険を点検してみてください。
そのためにも、一緒に考えてくれる、ファイナンシャルプランナーの存在は大切になってきます。

スポンサーリンク

民間の医療保険に加入している割合は７割を超えています。ここまで加入率が高いのは将来の医療費の負担への不安もさることながら、実際に入院したり手術をしたりした時に、給付金を受け取って役に立ったという人が多くいるということでもあるのでしょう。

多くの人が契約している医療保険ですが、実際には自分の入っている医療保険の内容がどんなものか、しっかり理解をしている人は少ないかもしれません。

実際に病気になったとき、失敗したと思わないためにも「加入時に気をつけるポイント」をまとめて解説します。

医療保険の加入時に気をつけるポイント

加入時に気をつけるポイントを１３個にまとめます。

1. 入院一日にいくら支払われるのか
2. 何歳まで続く保障なのか、一生つづけられるのか
3. 何歳まで支払うタイプになっているか
4. 入院連続何日まで支払ってくれるのか
5. どんな手術のときどのくらい支払ってくれるのか
6. 通院時にどのくらい支払ってくれるのか
7. 一日でも入院したらまとまって支払ってくれるのか
8. ３大疾病になったら、その後の支払は不要になるか
9. 先進医療費についてカバーしているか
10. ３大疾病になったとき、まとまった給付金の支給があるか
11. 病気になって困った時のサポート体制はあるのか
12. 契約者と被保険者は自分になっているのか
13. 保険会社は大丈夫なのか

今回の記事では、それぞれ１３個について簡単に解説します。
それぞれについて、詳しい内容については別の記事として改めてシリーズ「医療保険の選び方」として配信します。

入院一日にいくら支払われるのか

一般的に「入院給付金」として、医療保険を選ぶ際に最も目立つ場所に書いてあるものです。
経験的に「５０００円から１００００円」の間で契約されているケースがほとんどかと思います。

一般的には１００００円で契約されていれば、１０日入院したら１０万円の給付になります。

何歳まで続く保障なのか、一生つづけられるのか

次に書いてあるのが「保障期間」です。

経験的に「１０年更新・６０歳・８０歳・終身」となっているケースが多いと思います。
文字通り、その齢になるまでの間だけ保障があるということです。人生１００年時代何歳まで保証が必要かは、人それぞれ考え方があると思います。

何歳まで支払うタイプになっているか

「支払期間」は文字通り、何歳まで払う形になっているか確認が必要です。
経験的には「６０歳・７０歳・終身」となっているケースが多いでしょうか。

その齢まで支払いすることで、前項の契約している年齢までの保障が得られるようになっています。保障期間と支払期間が同じ契約が増えてきている傾向はあると思います。

スポンサードリンク

入院連続何日まで支払ってくれるのか

経験的には「６０日、１２０日」などの契約が多いと思います。最近の契約では「３大疾病時は無制限」といった契約も増えてきました。

一回の入院で支払われる日数になります。６０日の契約であれば、たとえば１００日入院したとしても６０日分しか支払われません。入退院を繰り返す場合、退院していたとしても連続した入院とみなされる場合がります。同一疾患であるか、そうでないかによって変わる場合もありますし、それぞれの契約によって異なるので注意が必要です。

どんな手術のときどのくらい支払ってくれるのか

手術の種類にによって、支払が異なることが多いです。

いわゆる大きな手術から、小さな手術によってその支払われる給付金が変わるもの。少し古い医療保険では手術によっては支払われないものがありますが、新しい医療保険は手術はすべて対応しているのが一般的です。

日帰り手術なのか、一泊以上の入院なのかによっても支払給付が変わってくるものがあるので、注意が必要です。

通院時にどのくらい支払ってくれるのか

このポイントが一番誤解が多いポイントだと思います。

入院して、退院後の通院時に給付するというのが通院特約というものです。風邪で通院しても支払われません。たとえ悪性腫瘍になったとしても入院手術が無い場合、いくら通院しても給付にはなりません。

一日でも入院したらまとまって支払ってくれるのか

最近流行りの、入院一時金。

一日でも、日帰り入院でもすれば、契約した金額を一時金として支払うというものです。
５万円・１０万円というものが多いように思います。

３大疾病になったら、その後の支払は不要になるか

「支払免除特約」というものです。三大疾病「がん・脳卒中・心筋梗塞」になった時に、以後の保険料の支払が必要なくなるという特約です。

最近の医療保険では、脳卒中ではなく脳疾患、心筋梗塞ではなく心疾患という具合に、以前より範囲が広いものが出てきています。

先進医療費についてカバーしているか

先進医療については、改めて記事にしたいと思います。

簡単に説明すると、日本における健康保険を利用した医療制度では３割負担の中ですべての標準治療が行われます。悪性腫瘍の治療であったとしても、現在の日本ではこの範囲の中の治療で大半の治療が行われています。

その中で国が認めた、新しい治療、健康保険でまだ認められていない治療の一部を、患者が先進医療の治療費を全額払うことで、健康保険３割の治療に併用して認めているというものです。

３大疾病になったとき、まとまった給付金の支給があるか

「特定疾病給付特約」という名称であるケースが多いです。がん・脳卒中・心筋梗塞になったとき、まとまった金額例えば１００万円を一時払として給付するといったケースがあります。

一回だけの給付だったり、毎年給付してくれたり、給付に限度回数があったり、同じ名前の特約であってもその条件は様々です。逆に言うと、この給付条件がこの特約選びのポイントになりますので、注意が必要です。

病気になって困った時のサポート体制はあるのか

健康相談サポートダイヤルをつけている保険会社は増えてきています。
セカンドオピニオンの予約までしてくれるところや、２４時間対応しているところなど、サービスも多種多様です。契約する際に確認しておきましょう。

契約者と被保険者は自分になっているのか

昔の契約では、契約者が夫で、被保険者が妻といった契約多くありました。
夫が先立ったとき、どうするかなどの問題もありますので、現在では契約者と被保険者が同一である契約がほとんどだと思います。

保険会社は大丈夫なのか

これについては、一概にどこの会社が良いとか悪いとかを言うことはできません。

会社の規模や歴史、親会社の存在、保険会社の健全性の指標であるソルベンシーマージン比率などを見ながら選ぶのが良いのかもしれません。

日本では、生命保険契約者保護機構があるので保険会社が経営破綻したとしても、契約は保護されます。過去に経営破綻した保険会社の契約は、次の保険会社が引き継ぐことで契約が継続しているものがほとんどです。

まとめ

今回は、それぞれのポイントについて、簡単に解説しました。

詳しい内容はそれぞれの項目について、一つの記事にしたほうがわかりやすいと思いますので、改めて解説していきます。

医療保険選びのポイントになれば幸いです。

スポンサードリンク




スポンサードリンク

※医薬品に関して気になる部分があるときには、必ず主治医の先生、担当の薬剤師の先生に相談してください。

添付文書とはなんですか？

添付文書とは、おくすりに添付されている説明書です。
医療用医薬品は薬機法（旧：薬事法）で定められている公文書で、医療用医薬品には必ず用意されています。

※薬機法の正式名称：医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律

添付文書には、専門的な内容がギュッと詰まっています。素人にはわからない言葉ばかり。難しいグラフばかりが載っています。でも添付文書にはレアな情報が書いてあります。
そんな内容知らなくてもいいのでは？いえいえ、あなたが体の中に入れる生物からしたら異物です。キチンとそのリスクを測るためには知っておく必要があるかもしれません。

添付文書はネットから見ることができる。

私が利用しているのは「医療用医薬品の添付文書情報（独立行政法人医薬品医療機器総合機構）」というサイトです。公的な法人が運営していますし、薬の添付文書はすべてここから見ることができます。

最近は、ジェネリック医薬品が多くなってきていますので、同じ成分の薬でも名前が色々ついているときがあります。そのどの名前でも検索可能ですので安心です。

添付文書の主に見るべき４つの項目

• 禁忌

禁忌とは、この薬にとって絶対にしてはならないことが書いてあります。
唯一赤枠で囲っていて最も大事な項目と言えると思います。
例えば、「〇〇疾患の方は症状が悪化することがある。」などと書いてあります。
もし、自分がこの内容に当てはまるようであれば、主治医の先生や薬剤師の先生にもう一度確認する必要があります。

• 効能・効果・用法・用量

この箇所は、四角で囲われていて、「効能効果」と「用法用量」に別れます。

「効能効果」は、どんな病気のどんな症状に対して薬がどんな効果が得られるかが書いてあります。つまり自分がどんな病気と診断されているかが明確に分かる部分です。カルテにはこの効能効果に書かれている病名が記載されているはずです。

「用法用量」は、服用するタイミングと、量が書いてあります。

この効能効果用法用量を守ることで、健康保険の対象となるので、医師は法律で決められたこの内容に沿って、基本的には処方を行います。

• 相互作用

相互作用は、他の薬との飲み合わせについて説明しています。自分が飲んでいる他の薬が記載されているときは注意が必要です。必ずしも服用が禁止されているわけではありせん。
また、飲み合わせは必ずしも薬とは限りません。降圧薬の中にはグレープフルーツジュースとの相互作用が書かれています。

• 副作用

副作用の欄は、文字通り副作用について記載されています。どういう副作用があるのかはここで確認できます。

とても大事な部分です。誤解を生みやすい項目でもあります。もし、気になる部分があるときには、主治医の先生や担当の薬剤師の先生に必ず相談してください。
過度に不安を煽るつもりはないので、薬のリスクをキチンと理解して治療に生かしていただくために、少し詳しく解説。

２つの視点で見てください。１つ目は「副作用の重篤性」、２つ目は「副作用の発生頻度」

発生頻度が非常に低いものも、重篤なものはすべて書いてあるのが添付文書です。初めて見るとびっくりするような副作用がたくさん羅列してある印象を持つかもしれません。ただその副作用の発生頻度を見て過度に心配する必要は無いものもあります。繰り返しになりますが、気になる部分があれば、専門家に相談してください。

まとめ

薬は、病気になった私たちを助けてくれるとても大切なものです。
でも副作用も必ずと行っていいほどあるのも事実です。風邪薬や痛み止めといわれるものから、抗がん剤まで多岐にわたります。
薬によって、添付文書に書かれている内容も全く異なります。なかなか理解するのが難しいものもあるかもしれません。今回、添付文書の見方を紹介したのは、自分が服用する薬は、最後は自己責任。一度確認することが大事だと思ったからです。
ご家族、ご自身で使用する薬の添付文書は、ぜひ一度確認してみてください。

73.1%（公益財団法人生命保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」）

という調査結果出ています。

どうでしょう？
4人に1人は医療保険に入っていないいないんですねぇ。

医療保険は、日本で営業をしている生命保険各社がほぼ全社が販売している競争が激しい分野です。それだけに価格競争、そして新しい特徴のある医療保険を日進月歩で開発しては、新発売しています。
つまり、新しい保険が次々に発売されるということは、昔の保険は最新の保険と比べると見劣りすることが多くなってきました。
新しい医療保険は、新しい医療制度、そして変化を続ける医療現場に即した支払に変化しているということです。それらについて解説していきます。

医療現場の変化　入院日数の減少

「今の病院はすぐ退院させられちゃうんだよ」って言う話を聞いたことがない人は少ないのではないでしょうか。

実際に平成の30年間、入院日数（平均在院日数）はどんどん減って来ました。こちらの厚労省のデータを御覧ください。

厚生労働省　平成２９年（２０１７）患者調査の概況 より

平成の30年間で、入院日数は約50日間から30日間に減少したことがわかります。
これを医療保険で考えると

１日１万円の医療保険に加入している場合、平成元年頃は、一回の入院で４７万円、今は３０万円しか給付されないということになります。
今後も医療の進歩、手術が腹腔鏡になり、副作用の少ない薬が開発され、どんどん入院日数は少なくなっていくと思われます。

スポンサードリンク

今後の医療制度の変更

最近、後期高齢者（７５歳以上）の窓口負担が２割になるかもしれないというニュースがありました。入院費の上限も徐々に上がっています。そして、現役世代並の所得がある人は、現役世代と同じような医療費になってきています。

今までは、高齢者になったときは医療費はあまり高くなかったというのが、今後は現役世代と変わらないという時代がやってくるということです。

高齢者医療費については、先日書きました「75歳以上の医療費も2割負担になるのか？」をご覧ください。

つまり、３０代の人は３０年後、４０年後の医療制度に合わせた保険を考えなくてはならないということなのかもしれません。

現在販売されている医療保険の限界

現在、販売されている医療保険の大半が、終身保険（死亡するまで保険を続けることができる）として契約されていることが多いのです。これにはメリット・デメリットがります。

• メリット
  • 若いうちに入ると、月々の保険料が割安に入れる。
  • 健康なうちに契約しておくことで、病気になっても続けられる。
  • 今、病気になるというリスクをカバーすることができる。
• デメリット
  • 医療業界の変化に対応するのが難しい。
  • インフレ、つまり将来の医療費負担増に対応するのが難しい。
  • 新しい医療保険は割安になるケースが多い。

どうやって選んでいけばいいのか？

自分の現状に合わせて、選ぶことが一番大切だということです。
一概にこの生命保険会社のこの商品が良いということが言えるほど簡単ではないと思います。

メリットにも書きましたが、今、例えば がんになったり、脳卒中になったり大きな病気を患ったときの金銭的リスクを回避するには、医療保険は非常に役に立つと思います。

つまり、今の医療に合う保険に入ることが大切になってきます。

医療保険はいらないのか？

今のリスクに対応するのが、医療保険ということであるならば、今の自分の金融資産で、今の医療費リスクを許容できるのであれば、無理に医療保険に入ることはないということです。

では、一体いくらぐらいの医療費を準備していれば医療保険に入る必要が無いのかと言われると、その答えはありません。

一つの指標として厚生労働省が発表している生涯医療費のデータを示します。

生涯でかかる医療費が２４００万円！！！

そうなんです。ひとり生まれてから死ぬまでに２４００万円も医療費がかかっています。
ただし、私たちが窓口で支払をするのは、これの３割と考えていいと思います。もちろん手術など大きな治療をした瞬間は高額寮費制度があるので、その限りではありませんし、現状では高齢者医療は３割ではありません。

ただ、２４００万の３割は、７２０万円。なので、自分で準備するのは５００万ぐらいあれば、平均的には間に合うと言えるかもしれません。もちろん個人差はありますので、そのリスクはご自身で考えてくださいね。

例えば

４０歳の方であれば、上記のグラフより４０歳までの医療費の合計は４５３万なので、４０歳以降の医療費総額は、「２４００万円−４５３万円＝１９４７万円」。

１９４７万円のうち、自己負担は３割なので、「１９４７万円✕３０%　＝　５８４万円」

自己負担５８４万円のうち、日頃の診療、生活習慣病の治療のための受診に使う費用と、大病の高額療養費制度などの控除を考えると、入院手術などの突然の医療費のために準備する費用は、私の独断と偏見で３００万円程度と今回は考えます。

８０歳まで終身医療保険の保険料を４０年払ったとすると

３００万円　÷　４０年間（４８０ヶ月）　＝　月々６，２５０円

つまり６２５０円の医療費積立で、入院手術などの突発的な医療費の支出にたいしての準備できる計算になります。
こうやって考えてみると、今の医療保険の保険料との比較する一つの指標として使えるのではないかと思います。是非参考にしてみてください。

まとめ

ポイントは

1. 今の入院手術などの突発的な医療費支出に備えるには有用。
2. 元気なうちに、比較的割安な保険料で将来の病気リスクをカバーできる。
3. 将来の医療制度、インフレリスクには対応できていない。

実際に、加入を考える際は、ファイナンシャルプランナーとも相談してみるのも一つかもしれません。
医療保険のそれぞれ細かい部分に関しては、また後日解説します。

そういう私も実は加入しています（笑）最後は合理的かどうかというより、安心感なのかもしれません。

団塊の世代（昭和２２年から２４年生まれの方々）が、２０２２年に７５歳つまり後期高齢者になり始める。

その団塊世代は一学年約２６０万人もいる。現在の９０万人程度しか赤ちゃんが生まれてないことを考えると、驚きの数字。当時の日本の人口が７０００万人程度だったことからも空前のベビーブームだったことがわかる。

これから来る、医療費の増大に向け、政府は遅まきながら対策を始めている。

現在の後期高齢者医療制度について

７５歳以上の高齢者の方は、基本的に窓口負担は１割で、一ヶ月の上限は１４，０００円になっている。入院に関しては（世帯ごと）上限は５７，６００円になっている。
収入条件によって、現役並みの所得者は３割負担になるし、低所得者は窓口負担１割は変わらないが上限額が低くなっている。
制度が変わるので、その時その時の制度を確認してほしい。一例として東京都後期高齢者医療広域連合の高額療養費のページを参照。

2022年度からの新制度にむけて、政府は検討

外来の窓口負担が、原則1割から2割に上げようという今回の検討。医療費の抑制を考えてのことだが、2つの意図が垣間見れる。

1. 医療費の自己負担増による健康保険の疲弊を和らげる。
2. 窓口負担倍増（１割から２割へ）による受診抑制。

健康保険組合の負担を減らすことは、今後の医療制度を守るためにも必要なことだ。そして、窓口負担の倍増は、高齢者が医療機関への受診の回数を抑制することになるだろう。

高齢者には厳しい改正となる。

スポンサードリンク

どうやって備える？

社会保障、税金が上がり、年金が減って、医療費の負担が増える。頭が痛い問題ばかりだ。
老後２０００万円問題が、２０１９年の話題になっていたが、医療介護に必要なお金を国に頼る時代は終わったのかもしれない。

医療保険（民間生命保険）で対応することもあるだろう。しかし２０年後３０年後の医療制度がどう変わるかわからないし、入院一日５０００円の保障が、将来のインフレリスクに耐えられるとはなかなか思えない。
医療保険は、あくまで入院手術の困ったときのベースとしての一部として考えるしかない。

そんな中で、どのような医療保険を選択していけばいいかについては、追って記事にしていきたい。

まとめ

７０歳７５歳まで現役で働ける健康でチャレンジできる自分であること、そして、個人で未来に投資して、資産運用していくことも真剣に考えなくてはならないだろう。

目次

１．医療費の増大

２．大病院とクリニックに差がない今までの弊害と今後の医療制度

３．私たちのこれからの選択

１．医療費の増大

国民医療費は２０１８年は４３兆７１０億円になっている。これを１億２０００万人で割ると、一人あたり約３５万円強になります。つまり４人家族赤ちゃんから大人まで、年間あたり１４０万円の医療費がかかっていることになります。
考え方によっては、７００万円のメルセデス・ベンツを５年ローン購入したのと同じ程度の医療費がかかっているということになる。私たちは普段の生活の中で、そんな意識をしたことがあるだろうか？
一度、改めて年間４３兆円も医療費がかかっているという現実を直視する必要があるのでは無いだろうか？

厚生労働省ホームページ「平成29年度 国民医療費の概況」より

２．大病院とクリニックに差がない今までの弊害と今後の医療制度

今までの医療制度は、大きな大学病院と、クリニックでしている診療がかぶっていた。高血圧だけの治療で毎月大病院に通っていることを自慢している先輩がいた。そんな時代がずっとあった。大学病院や大病院の先生は、本態性高血圧の治療で毎回受診する患者さんのために時間を割いて外来に出ていた。こんな非効率なことをなんでずっと続けていたのだろうか？前述しているが、大きな病院にかかっているというのは、患者さんにとっての安心感につながっているということらしい。もし大病しても自分のかかりつけ病院が〇〇大学病院であるということが、安心感につながるという大衆迎合てきな考えなのだろう。

今の時代、これ以上医療費を増やすことができない所まで来ている中で、効率を上げるしかない。そこで考えたのが、病院の役割分担だ。

大病院・・・・・・重い病気、大手術、急性期
中病院・・・・・・手術、入院
クリニック・・・・生活習慣病治療、花粉症、風邪など
※クリニックの定義は１９床（入院ベッド数）以下の医療施設のこと

日本の病院は、大病院も、中病院にも最新のＭＲＩが導入されている。私たちはいつでもどこでも最新の医療が受けられるという世界でも稀に見る医療制度の中で暮らすことができるようになった。世界最高の長寿国になったのもこの医療制度のおかげあると言っても過言ではない。
これからは、この医療制度の恩恵を維持しつつ、効率的な医療精度の構築を目指していかなくてはならない。

３．私たちのこれからの選択

信頼できる「かかりつけ医」を見つけること、これに尽きる。

信頼できるかかりつけ医は、内科だろうと外科だろうと皮膚科だろうと構わない。本当に困ったときに親身に考えてくれるドクターを見つけるということだ。
診療科が何であっても紹介状は書いてくれる。親身になってくれるドクターが一人いれば、家族すべてをその先生に委ねることができる。

お医者さんも一人の人間です。信頼できる医者を見つけるということは、私たち患者の立場としても医師にとって必要とされる患者であることが大事だと思うんです。信頼は一方通行ではありません。お互いに信頼関係を作ることが、これからの医療制度の中で、自分の命を守るために必要なスキルになってくると思います。